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Message from the President

トップメッセージ

大塚ホールディングス株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 樋口 達夫

「健康」「創造性」で社会的課題に取り組みサステナビリティに貢献する

サステナビリティに向けた世界の動き

世界では2050年には人口が90億人に達するとみられ、二酸化炭素や廃棄物の増加による環境の変化、富の配分をめぐる格差の拡大等が危惧されています。そのようななかで、グローバルに事業を展開する企業にとって、環境・社会・経済面におけるサステナビリティは重大なテーマとなっています。
大塚ホールディングスは、2016年11月、国連の「グローバル・コンパクト」に署名しました。これは、グローバル・コンパクトへの支持と、国連サミットで採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」の目標達成に寄与することで、持続的な発展に向けて社会とともに歩む大塚グループの姿勢をあらためて表明したものです。大塚グループは“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもと、事業と一体化したCSR活動をグローバルに推進してまいりましたが、今まで以上に自社の事業活動を通じて、イノベーションによるさまざまな課題解決に積極的に取り組み、新しい国際社会の在り方を模索し、その実現に貢献していきたいと考えています。
※Sustainable Development Goals:社会・経済・環境面における「持続可能な開発」を目指す、先進国・途上国を含めた国際社会の共通の目標

本業を通じたサステナビリティへの貢献

近年、世界的に医療費の増大が懸念されており、疾病予防への関心が急速に高まっています。私たちは、予防に対する意識の高まりと重要性を予見し、「医療関連事業」と機能性飲料・食品等の「ニュートラシューティカルズ関連事業」を二本の柱とした、現在の大塚のビジネスモデルを確立してきました。
治療薬分野では、原因と治療法が十分に解明されておらず研究開発が難しいといわれている中枢神経領域をコア領域とし、独自の作用機序をもつ新規抗精神病薬「レキサルティ」や世界初のドパミン神経系安定作用を持つ抗精神病薬「エビリファイ」を開発。その他、心不全や肝硬変の浮腫の治療として水だけを出すという世界初のメカニズムを持つ利尿剤「サムスカ」、世界では約50年ぶりに開発された結核の新薬「デルティバ」等、アンメットメディカルニーズへの取り組みを中心に研究開発を進めています。
機能性飲料・食品等の分野では、輸液事業で培われた知見を活かし、「飲む点滴」をコンセプトとした「ポカリスエット」の発売で「イオン飲料」という新規市場を切り拓き、医療用の濃厚流動食をヒントにバランス栄養食という新カテゴリーを創出した「カロリーメイト」は、今では災害備蓄品としても活用されています。現在は、「健康寿命」をキーワードとした製品群のグローバル展開の加速と経営資源の見直しを戦略骨子とし、基盤構築の強化に注力しています。
このような事業を通じた社会的課題の解決により、ステークホルダーの皆さまから、さらなる信頼や期待を得ることができるものと考えています。私たちのCSR活動は、事業への取り組みとともに、文化や健康に関する地域支援等の「利益の社会還元」、そして「共感の享受」というステークホルダーとのコミュニケーションの循環のなかで生まれるものであり、信頼をベースとした皆さまからの声が、事業発展の推進力となっているのです。今後も、患者さんや顧客の顕在化していないニーズを掘り起こし、革新的で独自性のある製品を創出することにより、本業を通じたサステナビリティへの貢献を目指してまいります。

「大塚DNA」の伝承

大塚グループには、歴代の経営者が残し継承しているDNAがあります。単なる知識だけでなく、自ら汗を流し実践することを通じて本質を見出す「流汗悟道」、物事を成し遂げ完結することにより自己実現とともに真理に達することができる「実証」、もの真似をせず大塚にしかできないことを追求する「創造性」、これらの教えは、これまで大塚を成長させた原動力であるとともに、会社と、そこに働く社員の基盤であり、会社・個人の成長を生み出す糧として、私たちの座標軸となっています。先の読めない時代を切り拓き、困難を乗り越えていくレジリエンス(回復力)をもたらすのは、この大塚のDNAであると考え、経営資源の根幹である人材育成においてもDNAの伝承を重視し、グローバルで通用する人材を育成するべく、グループ横断的な人材育成プログラムを新たにスタートいたしました。本プログラムは、中長期で継続的に実施し、順次、内容を拡充していきます。

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世界の人々の健康に貢献する「なくてはならない企業」へ

近年の大企業の相次ぐ不祥事に端を発し、投資家を含めた多くのステークホルダーが企業のガバナンス改革を注視しています。これに真摯に応えるべく、大塚ホールディングスはガバナンス体制をより強化することで経営の健全性を確保し、長期的な視野での成長と国際競争力の強化を目指しています。
あわせて、グローバルに事業活動を行う私たちにとって、人権、自由、平等といった社会共通の理念の尊重は不可欠であると認識し、国籍、人種、年齢、性別等の多様性を尊重し、その個性や価値観を発揮できる企業風土の醸成にも注力していく所存です。
また、社員一人ひとりが心身ともに健康であるという前提があってこそ日々の充実した業務が遂行されるものであると考え、これまでも社員の健康促進にかかわる施策に取り組んでまいりましたが、健康経営をより一層推進するために、2017年4月、大塚ホールディングスは「大塚グループ健康宣言」を制定いたしました。生命関連企業として「健康」が社会のサステナビリティにとって重要であることを社内外に訴え、課題解決に取り組んでまいります。
これからも、世界の人々の健康に貢献する「なくてはならない企業」を目指す大塚グループへ、なお一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。

大塚ホールディングス株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 樋口 達夫